一戸建て持ち家というと、一戸建てとマンションとどちらにしようか大変迷うことがあります。
では今回は一戸建てを選択した人が、どういった理由で一戸建てにしたのか調査してみました。
まず、一戸建てを購入した人は、マンションの購入を検討したかどうかということ。
どちらかを選択して一戸建てに決めたのかそうでないかということです。
一戸建てを購入した人は、マンションの購入を考えていたとおっしゃる方は大変多いようです。
家を購入する前は、賃貸住宅だったとすると、選択肢としては、
① 賃貸物件で住み替えを検討する
② 中古の一戸建てかマンションを検討する
③ 新築の一戸建てかマンションを検討する
などがあるとおもいます。
また、現在の一戸建てに住んでいる場合はそのほかに、現在の家をリフォームするといった選択肢も出てくるかと思います。
新築にしろ中古にしろマンションか一戸建てか迷って一戸建てを選択した人の決め手は、やっぱり、他の住人の方を気にしなくていい！ということが1番の理由のようです。
そのほかでは駐車スペースが一戸建ての場合は確保できるところや、近くに駐車場があるので便利だということ、また駐車料金がかからないなど、駐車場に関することも一戸建てを選択した理由に挙げられていました。
そのほかではもちろん、土地が自分のものになること、とにかく自由度が高いことなどが、一戸建て選択に理由。
実際購入した人がどのような理由で選んだのかということが、一戸建てのメリットといえますね。
憧れのマイホームではありますが、みなさんマイホームの購入の予定はいつ頃でしょうか。
庭がついた、一戸建てに住んでみたいな。。。。っていうのは、昔も今の変わらない、みなさんの憧れであり夢であると思います。
何かのアンケートでみたのですが、一戸建ての家の購入する世帯主の方の年齢の平均は平均年齢は38歳程度だそうです。
年齢層は30代の後半が1番多くて、次に30代前半、40代前半、20代後半となっているようです。
働き盛りの30代後半といえば、家庭を持ち子供も生まれて、そろそろといった頃なのでしょうか。
新築の一戸建ての購入金額で1番多いのは3500万円程度だそうですが、土地がついているか建物だけの人も含まれているようでしたので、定かではないようでした。
一戸建てと言っても、注文住宅や、分譲住宅、また中古住宅など、種類は様々です。
なかでも、新築分譲住宅を選択した人は若い方に1番多く、次いで中古住宅となっていて注文住宅を建てようと考える人の年齢層は40台以降が多いそうです。
また地域によっても差があって、関東よりも関西のほうが比較的に若いときに住宅を購入しているのがわかっているそうです。
持ち家率の高いところは秋田県や富山県が有名ですね。
そのほかでは、福井県や山形県、新潟県などが上げられています。
地方では持ち家が多いのが特徴で都会では少ないっていうのがデーターでわかっています。
沖縄と北海道は持ち家率が高くないのはライフスタイルが違っているからなのでしょうか、賃貸が充実しているからなのかもしれませんが持ち家率は低いようです。
前回は不動産を購入した際に関わる税金、不動産取得税についてでしたが、今回も不動産を取得した際にかかる税金についてです。
印紙税について。
住宅を購入する際には様々な書類が必要となります。
不動産を購入した場合に必要なのが売買契約書、購入ではなう住宅を建てるときには工事請負契約書が必要です。
また不動産を購入する場合に住宅ローンを組んで金融機関でお金を融資してもらう時には、金銭消費貸借契約書が必要です。
このような契約書には印紙税が必要となり、それぞれ納入しなくてはいけません。
契約書それぞれ一通ごとに収入印紙をはり、はんこで消印します。
それで納入完了ということになります。
印紙税の金額は下記のとおりです。
契約金額/工事請負契約書/売買契約書/住宅ローン契約書
50万円超100万円以下/200円/1,000円/1,000円
100万円超200万円以下/400円/2,000円/2,000円
200万円超300万円以下/1,000円/2,000円/2,000円
300万円超500万円以下/2,000円/2,000円/2,000円
500万円超1,000万円以下/10,000円/10,000円/10,000円
1,000万円超5,000万円以下/15,000円/15,000円/20,000円
5,000万円超1億円以下/45,000円/45,000円/60,000円
あの紙切れが収入印紙です。
額面を間違いないようにしてくださいね。
今回は不動産を購入した際に関わる税金についてです。
不動産を購入するときや、購入した後には、今まで生活してきて聞いたことのない税金を支払わなければなりません。
その中のひとつ、不動産取得税は知っていますか？
不動産取得税といのは、土地は建物などの不動産を取得したときに納めなくてはならない税金です。
これは都道府県税となります。
ただし、不動産取得税は1回限り、納めることになります。
不動産取得税は登記したしないに関わらず、不動産を取得した場合に課税対象となります。
税額は
不動産の評価額に税率をかけて割り出します。
平成２０年４月１日～平成２４年３月３１日に関しましては、
土地、建物は３パーセント、非住宅用の建物は４パーセントとなっています。
そのうち、非課税となる場合があります。
相続の場合は法人で合併で不動産を取得したときは非課税となります。
免税となる場合は取得した土地が１０万円未満の評価額の場合や、建築した建物が２３万円未満の評価額の場合、１２万円未満の家屋を購入した場合や贈与を受けた場合となります。
そのほか、軽減措置や減税などもありますので、お住まいの県へお問い合わせしてみて確認してくださいね。
不動産を購入するときは免税や非課税となるもの以外は、ほとんどの場合、不動産取得税を納めなくてはいけません。
そのことを頭にいれておきましょう。
不動産を取得した場合は不動産のある市町村へ不動産取得税申告書を届けなくてはいけません。
その届け出は取得した日から６０日間以内に提出することになっています。
その後納税通知書が来て納入となります。
不動産登記とは不動産の真の持ち主を明らかにしておくものです。
不動産は価値の高い資産となりますから、後々のトラブルを防ぐためにも、こうした書類を準備して公式に持ち主であることを示しておかなくてはなりません。
名前さえ書いておけば・・・表札さえ掲げておけば持ち主がはっきりするというものではないのです。
名前なんて誰でも勝手に欠けますし、借家の場合は表札は住んでいる人の名になっていても、不動産としての本当の持ち主は別にいますからね。
不動産を購入する際には様々な手続きを必要とし、その中にこの不動産登記も含まれています。
購入者本人が言い出さなくても、不動産会社において購入までの手順として加えられているので、専門家ほど詳しいことを知らなくても特に問題はありません。
ただし、不動産登記とは何か、その意味は、といったことは必要になってからでも良いので把握しておくようにしてください。
不動産の所有者を自分であると明確にすること、それを「登記する」といったように表現します。
購入前はもとの所有者が登記していたものを、購入後はご自分が登記することになります。
注意しておきたいのが「未登記部分あり」となっている場合。
未登記ということは、元所有者の所有部分ではない箇所が含まれているということですね。
どのみち今後は自分が所有者になるのだから、この際全て含めて登記してしまえば良いようにも感じられますが、そんなわけにもいきません。
未登記部分ですが、他に所有者がいる可能性も考えられるので、勝手に登記することはできないのです。
もし未登記部分があるなら、購入する前に元の所有者に登記しておいてもらわなくてはなりません。
ネットや広告等で購入したい不動産を見つけたなら、まずは不動産会社に連絡をとって見学させてもらいます。
間違っても資料のイメージだけで購入してしまわないように。
実際の建物の雰囲気や間取りといった暮らしやすさ、そこに住む場合の交通の便や周辺の環境など、現地へ足を運ばないと把握できないことは多々あります。
それにそういった現地へ赴いてこそ判ることが、不動産購入において特に重要なポイントとなるのです。
不動産会社へ連絡すれば、余程のことがないかぎり即日で見学させてもらえます。
スタッフに対してあまりにお客さんが多いなんてことでもなければ、その日のうちの見学だって可能です。
不動産会社のスタッフはその道のプロ・・・というのは当たり前ですが、例え一時的な商品であっても、その不動産の細部まで把握しています。
ちょっと気になった壁の傷をまじまじと見ていると、その様子に目ざとく気付いたスタッフが「ああそれは、前の持ち主のお子さんが・・・」なんて余すとこなく説明してもらえますよ。
傷は目に見えて判る消耗ですね。
中古不動産ともなると少なからず汚れや傷が残っているもので、それを発見してしまうと購入をためらってしまいますが、傷以上に注意しておきたいのは構造です。
雨漏りする箇所はないか、建具（扉）の開閉は問題ないか、給排水設備はどうなっているか、また白アリの被害はないかといったことはしっかりとチェックしておかなくてはなりません。
そういた構造部に比べて、表面の傷なんて些細な問題です。
中古不動産を購入するおつもりでしたら、多少の傷はあるものだとわりきってしまいましょう。
それが嫌なら新築を建てることです。
前回は投資の場合の不動産の購入時期についてお話ししましたが、購入する不動産が自分や家族が暮らす住宅であるならこの限りではありません。
参考程度にとどめておく分には無駄でもありませんが。
しかし、金利がどうの消費税がどうのと言ったところで、住宅の購入はいずれ必要になることでしょう。
というのも、住宅の購入時期の検討材料となるのは、金利や消費税以上に家族の年齢が重要となるためです。
家族の中でも、特に子供。
子供は20歳～25歳になるまでの短い期間において、進学や就職といった数多くの節目を迎えます。
住宅を購入するなら、その節目を狙って時期を選ぶようになるでしょう。
引っ越し先が近ければ、子供や親共に休みを取りやすい夏時期なども狙い目かもしれません。
そして、住宅の購入時期だけではなく、購入を検討する時期も、子供の年齢が鍵となります。
始めのうちは小さな子供でも、成長していけば部屋も必要になりますし、マンション程度では狭く感じるかもしれません。
もしかすると、まだ子供が増える可能性だってあるかもしれませんしね。
となると、必然的に新居を購入しなくてはいけなくなるでしょう。
考慮したいのは子供の年齢だけではありません。
親・・・特に一家の大黒柱である父親の年齢です。
ローン契約者と言い換えた方が良いかもしれませんね。
そう、考慮しなくてはならないのは契約者の年齢とローンの関係です。
ローンの返済期間は最長35年となっているので、ローンを組みやすいのはやはり若いうちですし、また完済できるのが何歳の頃になるのかということも逆算しておかなくてはなりません。
年金生活を送る歳になってもローンを返済しなくてはいけない・・・というのは少々辛いものがありますから。
不動産を投資目的で購入するとなると、購入時期は今で良いのか、それとももう少し待った方が良いのか気になりますね。
不動産投資というだけあって金利なども当然関わってきますし、となると経済の動向も気になります。
考慮すべき点はいろいろあるでしょうが、何に注目して購入時期を検討すると良いのでしょう。
検討材料としてまず第一に挙げられるのが、上記でも述べた金利です。
不動産は高い買い物になりますので、投資目的であってもローンは利用することになるでしょう。
なるべくなら低金利のときに購入してしまいたいものですね。
変動金利性のローンを利用するつもりなら、購入時期が低金利だろうが高金利だろうが定期的に返済額も変わっていきますが、低金利のときなら固定金利性ローンの利用のしどきです。
・・・とはいってみても、ここ最近の日本において金利が低迷して久しくなっていますが。
金利以外に気になるものといえば消費税ですね。
現在の消費税は5パーセント。
たかが5パーセント、されど5パーセントです。
不動産ほどの高い買い物となると、それにかかる消費税でさえかなりの高額になってしまいます。
しかし、消費税に戦々恐々としているくらいなら、なるべく早めに不動産を購入してしまった方が良いかもしれませんねぇ。
というのも、現在はまだ5パーセントの消費税が、近い将来大幅に引き上げられる可能性があるためです。
もし消費税が10パーセントにも15パーセントにもなってしまったら・・・不動産の価格はいったいどうなることやら。
食品や消耗品といった生活必需品には消費税をかけるべきではないという（一般人の）意見もあります。
不動産に関してはどうなるか判りません。
ですが、まかり間違っても消費税が今より低くなることはないでしょうから、せめて高くならないうちに購入しておくのも手かと。
余程の富豪でもない限り、不動産をキャッシュで購入するなんて俄かには考えられがたいことですよね。
多くの人が不動産を購入する際にはローンを利用することになるでしょう。
では、不動産に関するローンにはいったいどんなものがあるのでしょうか？
以下に、それぞれをご紹介いたします。
～公的ローン～
国民生活金融公庫・・・不動産管理会社といった法人を個人貸主が設立する場合に多く利用されています。
住宅金融公庫・・・金利が低くかつ固定で、事業リスクが低く、また返済計画も立てやすいと多くの利点があります。ただし、その分融資条件は厳しく設定されています。
自治体融資・・・基準が緩やかながらも公庫融資を利用できるローンです。しかし、基準の程度は各自治体で異なっているので、確認が必要です。
～民間ローン～
銀行で・・・一般住宅を購入する際に最もよく利用されているローンではないでしょうか。ハウスメーカーなどが銀行と提携してローンを紹介している提携ローンと、返済や金利に関する条件を自由に設定できる非提携ローンがあります。
保険で・・・高額融資向けのローンのため、公共機関や大きな企業において利用されています。
JA・・・ローンの利用は組合員に限られていますが、組合員にさえなれば賃貸事業の際などに利用可能です。
これらのうち民間ローンの場合、融資条件や金利は金融機関ごとに異なっていますし、また様々なサービスがそれぞれで用意されています。
特に、金利で選ぼうとしても条件が沿わないこともありますので、まずはそれがどのようなローンかということを理解しなくてはなりません。
不動産とは、土地、家（一戸建て）、マンション、事務所などのことですね。
ですから、不動産の購入とはつまり住まいの購入ということです。
賃貸アパート・マンション等の場合は該当しませんが（ただし、大家になるために賃貸アパート・マンションを購入する場合もあります）
人生で最も大きな買い物はマイホームだと言われているように、不動産の購入も思い切った投資になるはずです。
予備知識無しでは、泳ぎ方を知らないまま大海に放り込まれるようなものです。
不動産の購入を考えているなら、まずは事前準備を充分に整えた上で購入に踏み切りましょう。
では、不動産購入のためには事前準備として何が必要なのでしょうか。
まず第一に誰でも思いつくのが、購入のための資金でしょう。
ローンを利用するにしても、出来るだけ多くの頭金を用意しておくに越したことはありません。
かといって、無理な資金繰りも後々続かなくなってしまうので、注意が必要です。
また、不動産に関する基本的な知識も必要ですよね。
いえ、何も資格取得者のように専門的な知識を得なくてはならないというわけではありません。
特に必要なのは、選び方やローンの組み方に関する知識です。
それから、住宅購入アドバイザーなどの審査を受けるという方法もあります。
場合によっては、まだ不動産購入は行わないよう止められることもあるでしょう。
この場合、アドバイザーの言葉は適切ですので、思いとどまることをお勧めします。